退職意志の決定

退職を考え始めるには、主に以下のような理由が考えられます。

  • 待遇面の低下
  • 労働環境の変動
  • 些細なことの積み重ね
  • 大きな問題の発生
  • 転勤・配属部課の異動
  • 上司・部下などの人間関係

まずは、どうして退職を意識したのかを振り返ってみます。

そして、その問題は解決あるいは時間と共に軽減するかなど、好転する要素かを見極める必要があります。

さらに、好転する要素があるのであれば、その好転するまで耐えられるかを考えてみます。

好転を期待出来るような問題なら良いのですが、好転まで長期間を要する場合・好転する可能性は皆無の場合には、退職するのもひとつの方法になってきます。

退職したい理由を明確に納得出来たのなら、改めて退職したいのかどうかを自問自答してみてください。

それでも退職したい気持ちに変化が無いのなら、どのように退職するのか考えてみます。

就業規則の確認

退職は就業規則で定められた手順があり、社会人として一方的に辞めることは望ましいことではありません。

まずは、勤務先でどのような手順で退職するのかを、就業規則で調べてみます。同時に退職金の項目も調べます。

もし、可能であれば該当する項目欄のコピーをしておきます。

コピーがあれば、トラブルになった時に対応しやすくなりますし、後々手順を確認する場合や退職金の計算などに役立ちます。

家族等へ相談

家族を経済的に支えている方はもちろんのこと、独身の方であっても両親や親密な方には事前に相談しておかなければなりません。

報告すべき最低限のポイント

  • 退職理由
  • 退職希望日
  • 退職金の有無
  • 退職後の再就職先
  • 再就職までの経済問題

最低でもこれら問題については、解決策の提案もしくは対応策を話し合い、納得して協力を得られるように説得します。

もし家族の協力を得られずつまずくようであれば、理由を含めどこかに無理があるなど、何らかの問題も考えられます。会社の引き留めにあった場合にも、退職意志を通せなくなるかもしれません。

家族を説得出来てこそ、退職しか選択肢の無い状態と判断出来ますので、絶対に自分だけの判断で決めてはいけません。

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