誰に伝えるか(Who)

基本は直属の上司ですが、会社によって上司ではない場合もあり、間違った相手では機嫌を損ね、話しがややこしくなる可能性もあります。

円滑な退職を進めるために、人事の責任者に相談します。

上司
直属の上司へ相談するのが基本です。
経営者
零細企業・個人経営などでは、そもそも上司はおらず全ての権限を経営者によって決められるところも多いです。
社内親族
零細企業・個人経営などでは、社内に経営者の親族も多いため、親族の役割によっては経営者よりも話が早い場合もあります。
就職紹介者
第3者によって入社した場合には、最初に上司等へ話すよりも、その方を通じて会社へ話すべき場合もあります。

いつ伝えるか(When)

状況によって変えるのはもちろんのこと、自分のペースを維持しつつ相手の立場を考慮したタイミングはとても重要です。
特に重要なのは、緊張や動揺を極力抑えられるタイミングを選ぶことです。

就業前
終業前に余裕のある出社状況ならともかく、通常は仕事に合わせて出社するため時間はほとんど割けません。
ただし、相談したい時間を打ち合わせるだけなら良いと思います。
昼休み
2人きりになれる時間帯ではあるが、1時間程度で昼食と相談をするのは難しく、相談したい時間を打ち合わせるだけなら良いと思います。
就業中
業務に支障の少ないタイミングを見計らいます。
出来れば他の従業員の目に触れないように意志を伝え、詳しくは別室や外出するなどして相談します。
終業後
時間はゆっくりあるため、お互い納得出来るまで話し合えます。その反面、詳しい部分に触れる可能性が高いため、事前に話を組み立てておきます。

どこで伝えるか(Where)

じっくり相談したいのか短時間で済ませたいのかによって、場所を適切に選ぶ必要があります。

会議室等別室
2人だけでじっくりと話しが出来て、相手もいつもとは異なる雰囲気をそれとなく悟ってくれるはずです。
部署内
すべての人間に一度に伝わるため、後戻りしない決意の固さを伝えられますが、相手は対応に困るため出来れば避けたい場所です。
外出先
2人きりになる数少ない機会で、帰社する移動時間は世間話など時間潰しに使われ、気持ちもほぐれていることも多く話しやすいです。
飲食の席
時間はゆっくりあるため、お互い納得出来るまで話し合えます。その反面、詳しい部分に触れる可能性が高いため、事前に話を組み立てておきます。
このような場所は他人の目がある分、声を荒げるなど感情的な状況にはなりにくい効果も期待出来ます。

理由をどうするか(Why)

気持ちや環境の変化など、会社への不満でなければありのままの本音で相談して、退職を応援してもらえるような形が理想です。
会社への不満であれば、本音と建て前を上手に使い分け、可能な限り円満退職を目指します。

他業種へ興味を持った
興味が移ってしまった人を無理に引き止めようとはしないと思いますので、待遇面などに不満が無ければ、今後のお付き合いを考えると、正直に気持ちを打ち明けるべきです。
公務員等になりたい
万一不採用になってしまった場合を考えると、同じ業界へ戻る可能性も高いことから、円満退職をして損はないです。
資格を取得したい
現在の仕事に関わりのある資格は、引き止められるのが普通であり、じっくり勉強に専念したいとはいえ、難しい場合も考えられます。
しかし、まったく異なる資格なら、引き止めるのは無理と判断し、将来を考え辞めさせてくれるはずです。
海外へ留学したい
海外への夢は誰にも止められませんので、本音で自分の夢をぶつければきっと認めてくれると思います。
地元へ戻りたい
親のことなどを持ち出せば、会社に残留を求める余地はまったくありませんので、しっかりと誠意を持って相談します。
同僚等と合わない
自分が辞めなくても、相手を転勤させたり辞めさせてくれる可能性もあることから、すぐに退職という結論を出さず、上司等へ相談するのが先決です。
直属の上司が合わない場合には、その上の上司や経営者に相談するしかありませんので、かなり難しい対応になります。
待遇面の不満
明らかに能力に見合うだけの待遇を受けていないのであれば、直談判などで改善される可能性は少しあります。
改善を見込めない場合には、同じ業種に転職する可能性が高いことから、退職理由を変え、円満退職を最優先に考えて説得するしかありません。

どのように伝えるか(How)

理想は事前に上司等へ口頭で伝えるべきだと思いますが、伝え方によって受け取る側の印象も異なることから、その場の雰囲気や自分自身の気持ちなど様々な状況を考慮して選択します。

口頭
いつでも伝えられ、相手に考える余裕を与えられるため、一般的にはまず口頭で述べます。そのうえで、後日書面で提出することになります。
退職願など書面
タイミングを選びますが、強いメッセージとして伝えられる反面、反感を買う可能性も高くなります。
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